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検査・治療 Quality

夜間・休日往診の診療範囲

医療機器の進歩で、従来は病院でしか受けられなかった医療が、自宅でも受けられる時代になりました。例えば、エックス線やエコーの機器は、病院の手術室でも使われているポータブルタイプの軽量かつ高画質な装置が普及し、往診現場での診断に生かされています。もちろんCTやMRIといった高度な画像診断検査や侵襲性が高い手術などは病院で受ける必要がありますが、そうした高度な医療が求められるケースは、事前に往診前の電話トリアージで判断してもらうことができます。往診現場で病院での精査・治療が必要と判断された場合も、すぐに救急病院を受診すべきなのか、様子を見て翌日以降に受診すれば問題ないのか、どの病院を受診したら良いのかなど、正しい対応について具体的な指示を受けることができます。

往診でできる検査・治療

内科系の救急疾患

内科系の救急疾患は症状が一つとは限りません。例えば風邪といっても、症状は発熱、関節痛、頭痛、腹痛や下痢などさまざまです。複数の症状から診断を確定するためには、身体所見に加えて各種検査が必要です。血液検査や感染症検査などで原因となる微生物の同定をしたり、X線やエコー検査で肺炎や膀胱炎の所見を確認できることもあります。胸の痛みは、冠動脈疾患を連想する、注意しなければならない症状の一つですが、急性心筋梗塞や狭心症に代表される急性冠症候群(ACS)を見逃さないよう、電話トリアージで慎重に判断します。診察においては、血圧や脈拍などのバイタルサインに加えて、採血での心筋逸脱酵素の評価や、心電図検査やエコー検査で心臓の動きの評価を経て、総合的に緊急性を判断します。
このように内科系の救急疾患の対応は、主に薬物治療が中心となり、消炎鎮痛薬、抗菌薬、鎮咳薬、去痰薬、降圧薬、硝酸薬、抗不整脈薬、制吐薬、ステロイド、各種外用薬・吸入薬など、携行する70種類以上の医薬品の中から、適切な服薬、点滴をその場で受けることが可能です。

外科系の救急疾患

骨折や打撲、切り傷などの外科的な疾患で往診要請が入るケースもよくあります。その際には、外科的な処置を得意とする医師が往診を担当します。エックス線やエコーといった検査機器、骨折部や打撲部を固定するためのギプス・シーネ、松葉杖、傷口を縫うための局所麻酔薬や縫合セットなどを携行して患者さんのご自宅へと向かいます。特に独居老人や老々介護のご家庭においては、階段から落ちて手足を骨折したり、腰を痛めたりした場合には、痛みでまったく動けずに翌日になっても病院の受診が難しいことがあるでしょう。そんなときこそ夜間・休日往診を頼ってください。

他の医療機関とのシームレスな連携

夜間・休日往診は、あくまでも主役は「かかりつけ医」であるという考えのもと提供されています。日中はかかりつけ医が患者さんを診療し、かかりつけ医が診療時間外の時間帯に限って、夜間・休日往診の医師が診療を行い「かかりつけ医」機能を補います。そのため、夜間・休日往診を担当する医師は、必要に応じてかかりつけ医から患者情報の共有を受けたり、診療後には病状や、行った治療や、治療継続の必要性などについてかかりつけ医へ報告します。このような「分業と連携」によって、患者さんにとって切れ目のない医療提供体制を実現しています。さらに地域の「かかりつけ医」機能が充実すると、不急の救急搬送や救急受診が減るため、昨今に課題となっている救急医療の負担軽減にも繋がります。

事業者の選び方

現在はまだなじみのない夜間・休日往診ですが、今後の少子高齢化社会で通院困難者が一層増える時代に向けて、実施する医療機関・事業者は増えてくるでしょう。万が一に備えて、連携する事業者を事前に選んでおくことも大切です。選ぶポイントは大きく3つ。

  1. 救急相談やトリアージの体制が伴っていること

    医師や看護師による救急相談やトリアージの体制が伴っていることが重要です。貴重な医療資源ですから、全てに対して往診を実施するのは適切とは言えません。本当に緊急性が高ければ119との連携が必要になりますし、緊急性が低ければ適切な助言のもと経過観察をしたり、緊急性があっても通院可能であれば近隣の医療機関への受診が適切でしょう。これらの判断には、医療に関する専門知識が必要です。患者さんにとって必要な医療を適切に案内してもらえる体制を備えている事業者を選択すべきでしょう。

  2. 医療の提供体制が充実していること

    言うまでもなく、医療の提供体制が充実していることが重要です。専門性の高い医師が常時待機しており、患者さんの症状に合わせた診療科の医師が対応する体制が理想です。また、在宅で行える検査や処置の充実度も大切です。医師も身体を触っただけでは確定診断に迫れません。採血やレントゲンやエコーといった検査機器の所見を参考に、適切な診断を下すことができ、適切な治療を行うことができます。さらに、診療の結果、入院が必要と判断された場合の病院連携の充実度も重要です。往診の現場で緊急性が高いと判断された場合に、速やかにDoctor to Doctorで受入先の病院を選定し、搬送する。こうした一連の流れが体制として構築されている事業者が安心です。

  3. 単回の往診に終わらず、フォローアップや、地域医療との連携が充実していること

    往診をして応急処置をしたら終わり、では済まされません。かかりつけ医が定まっていない患者さんについては、きちんと地域の医療機関へつないであげることで、患者さんにとって切れ目のない医療提供が実現できます。また、連休中やご家庭の事情等で翌日の通院が難しい患者さんの場合は、医師や看護師による電話等によるフォローアップ体制があると安心です。今後も、訪問診療や訪問看護といった在宅医療を受けられる患者さんはごく一部で、それ以外の多くの患者さんについては、かかりつけ医が定まっていなかったり、そもそもかかりつけ医がいなかったりする患者さんも少なくありません。このように、医療から距離がある患者さんたちを、いかにして地域として支えていくかの視点では、地域医療との連携体制が充実していることが欠かせません。

当サイト監修者:ファストドクター

365日体制の往診・救急ソリューション。社会問題となっている救急要請の増加を解決すべく、2016年にスタートした。所属医師700人以上、相談件数は年間4万1112件(2019年4月〜2020年3月)。往診エリアは東京・千葉・埼玉・神奈川に加え、関西にも拡大中。診察後、最短1時間で処方薬が届く救急オンライン診療も実施。公式サイトはこちら

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