新型コロナウイルスと往診 Covid

新型コロナウイルス感染症の流行

2019年に発生し、現在も世界中に猛威をふるう新型コロナウイルス感染症。日本では、第4波と呼ばれる2021年5月頃から、医療体制がひっ迫して自宅療養を余儀なくされる感染者が出始め、在宅医療を行う地域の医療機関や往診事業者が新型コロナウイルス感染症の患者さんに対応するケースが増えてきました。 そして、2021年8月をピークとする第5波では、自宅療養者の重症化や死亡例が相次ぎ、大きな問題に。往診を担う医師や医療スタッフらが、自宅で苦しむ人々を救うべく奔走していました。中でも、夜間・休日往診を行うファストドクターでは、行政・自治体と協力し、診察はもちろん、高濃度の酸素を作り出す酸素濃縮器などを使用し、新型コロナウイルス感染症の患者さんの往診に専門的に取り組みました。 症状が急変して救急車を呼んでも、受け入れ先の病院が見つからないという状況の中、ファストドクターは救急病院とも連携。往診に出向いた医師がその場で「入院が必要」と判断した場合は、医師が地域の救急病院に電話し、患者さんの詳しい症状についてドクター同士が話すことで、よりスムーズな受け入れ調整につなげていました。さらに、首都圏や大阪の一部では食糧支援も行い、自宅療養者にとって「往診」はまさにセーフティーネットとなっていたのです。 また、感染拡大が落ち着きつつある現在、新型コロナウイルスワクチンの副反応に対しても、無料の電話相談やオンライン診療などで患者さんをサポートしています。

地域医療現場の混乱

発熱患者の診療拒否

受診難民の発生

受入病院が見つかりづらい

救急病院における受入制限

コロナも、そうでない病気も夜間休日往診の必要性が拡大

患者さんを守るための、医師・医療スタッフの安全対策

医師、看護師、専属ドライバーを含めたすべてのスタッフに対して、検温や、倦怠感の有無の確認といったメディカルチェックを毎日行っています。 また、患者さんとの濃厚接触を避けるため、すべての医師がN95マスクを装着するほか、医療用ガウン、医療用アイシールド、医療用ヘアキャップ、医療用ゴム手袋、サージカルマスクといった防護具は使い捨てとし、往診で使用した器具はすべて消毒してから往診車に入れるなど、徹底した感染症対策を講じています。

新型コロナウイルス感染症の検査・診療

新型コロナウイルス感染症への感染が疑われる人、また、すでに陽性の診断を受け自宅療養中の人に対して、往診し、症状の確認や症状に応じた適切な処置を行います。

感染が疑われる場合

新型コロナウイルス感染症は、急激に悪化する可能性のある病気です。そのため、患者さんから電話で症状を聞き、息苦しさを覚えるなどの呼吸器症状があったら、すぐに往診します。高熱がある場合も往診しますが、どちらかというと「呼吸器症状の有無」が重視されます。発熱が37.5℃以下で、息苦しさがなければ、電話相談やオンライン診療で対応することも。往診時、医師が必要と判断した場合は、PCR検査または抗原検査を実施します。検査は公費となるため、患者さんの費用負担はありません。

検査すべき主な症状

• 咳、息苦しさなどの呼吸器症状
• 37.5℃以上の発熱
• パルスオキシメーターで動脈血酸素飽和度（SpO2）が94％以下

感染が認められた場合

検査の結果、陽性と判明した場合、医療機関や往診事業者が担当地域の保健所に「新型コロナウイルス感染症発生届」を提出します。その後、保健所から患者さんに対してフォローアップの連絡を行いますが、医療機関や往診事業者からも並行してフォローアップの電話をします。

罹患中の人への治療

通常の診察に加えて、酸素濃縮器の設置・運用、点滴、薬の処方が可能です。治療はすべて公費となるため、患者さんの費用負担はありません。全国の地域で対応しています。

診療に用いる器具／実施できること

酸素濃縮器を用いて酸素吸入を行うほか、脱水症状がある場合には点滴を打つなどします。通常の往診と同じく、エックス線やエコー検査で肺炎の所見を確認したり、携行する70種類以上の医薬品の中から適切な薬をその場で処方したりすることも可能です。